東京とは違う!アメリカでの現地就労が想定外に難しかったハナシ

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パートナーの海外駐在への帯同中でも、働きたい配偶者は多い

アメリカ郊外・田舎での現地就労にトライしてみて感じた課題まとめ




パートナーの海外駐在に伴って、キャリアの継続を検討した場合、その選択肢は、現地就労、フリーランス、起業などがあるかと思います。



現在私は、自身で設立した会社で self-employedの形で働いていますが、 この記事では、過去、私が現地就労を検討し、エージェントや面接をした中でぶち当たってしまった、想定外の出来事について記載させていただきます。



将来、アメリカでの現地就労を目指す方の参考になればと思います。


アメリカ現地就労の想定外① 郊外・田舎に仕事の選択肢はない

どこの国でも、求人は都会に集まる。需給バランスの世界




アメリカ郊外・田舎に仕事の選択肢は限りなく少ないです。求人を見るも、職種、勤務地、年収、労働条件で絞ると、 「おおっ」と思えるような 希望に合う求人はほぼありません(笑)。



この少ない選択肢の中から選ぶのか??と思うと、かなりムリがありました。



あらためて、職というのは需給バランスの世界なのだなと感じます。人が集まれば、会社も増え、良い求人も出てくるということです。逆に、人がいない場所には(もしくは生活居住地)、会社もなく、求人も少ない。



この事実は、今振り返ると、少し想像力をはっきすれば想定できたようにも思います。しかし、新卒から東京で働き、都会での働き方しか知らなかった私にとっては想定外でした。



大学を卒業して東京に上京したくなる女子大生の気分という感じでしょうか。人が都会を目指す理由、やはりそれは仕事の多さに尽きるのだなと感じます。


海外駐在帯同中も「キャリアを継続させたい」という意図とは!?




もちろん、条件を変えれば職はあります



ただ、多くのキャリア女性が意図する「帯同中もキャリアを継続させたい」という表現は・・・



「これまでのキャリアを活かしたい」


「自分のスキルや専門を発揮したい」


「将来、日本に帰った時のキャリアアップにつなげたい」
などではないでしょうか。



小遣いが欲しいから、バイトでもいいからとにかく仕事がしたいということとはちょっとニュアンスがことなるんですよね。



過去からの経験とのつながり、将来ヘのワクワク感が伴う求人、これが圧倒的に少ない、というか、郊外・田舎にはないわけです。



居住地が固定されてからの職探しの難しさ




独り身であれば、じゃあ、都会に移り住もうなどという選択肢が出てくると思います。




しかし、海外駐在帯同という、パートナーの勤務地をベースとして居住地が固定されている状況の中、その選択肢も実質、不可能です。どこまで、理想の仕事からのイメージを妥協できるか。



まずここにハードルがあります。


アメリカ現地就労の想定外② EAD取得するも万能ではなかった

アメリカ就労において、EADは「印籠」ではなかった




アメリカの場合、駐在員の配偶者VISAでも、別途EAD(労働許可)を取得すれば就労できます




そして、私も文字通りこの理解で、EADさえ取得できれば問題ないと理解していました。



むしろ、一般的に留学生や移民が、アメリカでの就労資格を得るハードルの高さと比較して、なんてラッキーなんだ!と思っていたくらいです。



しかし、現実はちょっと違ったようです。





つまり、EADでは不十分で、グリーカードなどがないと、話にならないというケースもあるようなのです。



私が経験したケースでは、


・メールで、VISAステイタスを記載したところ、連絡が途絶える。


・面接をした際、VISAステイタスを伝えた所、採用担当者が、あきらかにトーンダウン。


・あるエージェントからは「なんだ、グリーカードないのね」とあからさまに失礼な態度。




もちろん、企業側・エージェント側にもさまざまな意図があるでしょうから、このような対応となることは致し方ないのかもしれません。



ただ、自分の力ではどうしよもない点で、リジェクトされるわけですから、なかなかタフネスが求められる気がします。


アメリカ現地就労の想定外③ 就労できる期間がネック

海外駐在、3~5年程度の任期付き赴任がほとんど




海外駐在の帯同というステイタスであれば、通常3年から5年程度の任期で渡航するケースが殆どかと思います。



私もパートナーの任期が4年、自身の滞在期間が約3年という期間で渡米しています。




3年もあれば、キャリアの一ページくらいを描くには十分な時間だと認識でした。


アメリカでの就労に必要となるEAD取得が長期化している




現在、現地就労をするとなると、EAD(労働許可)の取得が必要です。このEAD、以前は申請から取得まで約3カ月と言われていましたが、この近年は、長期化しているようです。




私の場合、アメリカの社会保障番号Social Security number(以下、SSN)の取得に3カ月、その後、EADの取得に5カ月を要しました。つまり、アメリカで合法的に働く権利を得るだけで8カ月もかかってしまったわけです。



この時点で、既に残り帯同期間が2年ちょっとです。




(参考)下記、SSS取得に3カ月かかったハナシです。

EADがなくても就職活動は可能なケースも




このEAD申請期間に就職活動ができるか?は、エージェントや企業によって見解はまちまちでした。



ある企業は、とりあえずEAD取得を待たず面接を進めましょうといってくれた企業もあります。そのような企業であれば、EAD取得した次の日から働くということも可能なのかもしれません。



一方で、企業やエージェントの中には、EADがなければ話にならないので、取得できてからコンタクトして下さいといわれるケースも多くありました。



EADの取得にかかる必要時間が読めなくなっている中、いつ働けるかわからない人材の選考に時間を割くほど余裕はないのも事実です。



しかし、EAD取得後から、就職活動を開始するでは、色々ととんとん拍子に行ったとしても、実際に就労できる期間はかなり限られてしまうように思うわけです。


就労できる期間が短いことが「確定」している、このことが意味すること




就労できる期間が短いということは、やはり仕事につくチャンスが減ってくるということかと思います。



どんな企業も、(例えば)2年で止めることが「確定」してしまっている人材よりは、同じ条件ならば、長く働いてくれる人がいいと思うのが普通ではないでしょうか。




もちろん転職市場が活性なアメリカというマーケットでは、人材も流動することが前提です。しかし、その流動性が、入る前から「確定している」となると、やはり印象は良くないような気がしました。



端的に述べると、「あなた、あと2年で日本に帰るんでしょ?」という前提が、人材としての印象が相当悪い(笑)という感じです。




この点の解決策は、正社員ではない働き方、つまり期間限定の職種などを狙うという方法になるのかもしれません。


【余談】アメリカ現地就労の想定外④ 個人的に労働条件が合わない問題

アメリカは、労働時間が長い!?




私の場合、日本で就労していた会社の所定労働時間より、45分~1時間ほど長い企業がほとんどでした。そして朝が早い(笑)。



もちろんアメリカの方が、在宅勤務、有給休暇の時間単位消化、フレキシブルな働き方などを行っている印象はありますので、実際には、仕事で結果さえ残していれば、ある程度の融通は利くのかもしれません。



しかし、「労働時間ながいっ!、朝早いっ!」という印象は残ります。そこに下記記載の、通勤時間の物理的な拘束時間が加味されると、仕事へ投下する時間が本当に長い印象です。


アメリカの郊外・田舎、30分の通勤時間がもはや小旅行




就職活動をはじめた頃、Google map上で、通勤時間が30分くらいなら許容かと思っていました。




しかし、アメリカ郊外・田舎で30分、高速道路で車を飛ばすということは、東京から来た私からすれば小旅行です(笑)



仕事、自宅、保育園立地の3点セットがそろわない




これが東京であれば、仕事を基軸に、その勤務先に合わせて会社の近くに引っ越しをするスタイルが可能なわけです。




しかし、帰任時期が決まる短い帯同期間において、また、賃貸契約が1年~2年と固定される状況において、居住地を変更するというのがなかなかハードルがあります




仮に、居住地を大幅に変更するとなれば、子供の保育園などの転校も余儀なくされます。




やっと慣れない英語の学校生活に慣れてきた子供を、また見知らぬ先生・生徒がいる学校に放り込むのか?この葛藤は、日本国内よりも心理的ハードルが高かったです。




にわとりが先か卵が先かに近いわけですが、帯同期間が限られる中、この勤務先、自宅、保育園の3点セットを上手く調和させるのはなかなか難しいように感じます。



もちろん、すんなりと就職している人もいる




今回、現地就労の道を模索してみると、思いがけない課題にぶち当たったという話しを記載させていただきました。



もちろん、現地での就労をすんなりと決めていらっしゃる方もいらっしゃいますし、東京での転職活動にそれぞれドラマがあるように、個人個人のケースバイケースという印象もあります。



ただ、当面は、コロナの影響もあり、ますます現地就労はハードルが高い印象も受けています。上記状況を加味し、私自身は、自身の会社での仕事を続けていく予定です。



この記事は、将来、海外駐在帯同期間中にも働きたいと思っていらっしゃる方の参考になればと思っております。 課題・ハードルへの認知があれば、それに対しての対策を事前に打つことが出来ると思うのです。私の失敗?がどなたかの役に立てば幸いです。


この記事を書いた人
155naicai

▶︎ 女性のキャリア・生き方を考えるマガジン Wherever we are の管理人 ▶︎ 中国留学→総合商社→東南アジア20代駐在→月イチ海外出張・海外旅行→ワーママ→アメリカ帯同&起業&海外onlineMBA ▶︎ 自身の海外経験から学んだ価値観も踏まえながら、キャリア・生き方・働き方など情報を発信中

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